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英語を公用語にする新興国について

英語を公用語にする新興国

特定の条件を満たすことができれば、高い成長が見込める諸国を新興国といいます。歴史的背景や政策により、英語を公用語や準公用語にする新興国も少なくありません。こちらではインド、フィリピン、シンガポールの英語との関わり方についてご紹介いたします。

インド

中国に次いで人口が多い国がインドは、かつてイギリスの支配下にあったため、英語は公用語となっています。また、多民族同士の意思疎通に英語は欠かせない存在であり、ほとんどのスクールで英語教育が行われています。

1980年代から始まった「新コンピュータ政策」により、IT産業の育成が始まると、数字に強い性質を活かし、身分制度に囚われないIT産業で多くの技術者が生まれました。そのため、アメリカ企業も積極的にインドに進出して雇用を生み出し、インドの経済を支えています。

フィリピン

アメリカの植民地だったフィリピンも英語を公用語として話し、海外で働くことを希望する方が多いです。経済的に恵まれている家庭では、保育園や幼稚園から英語を学ぶことができますが、ほとんどは公立の小学校から大学まで歴史や国語以外の科目では、すべて英語が使われます。さらに、映画や看板などもすべて英語のため、日常的に英語に触れる機会が多くなります。

シンガポール

シンガポールは英語、中国語、マレー語、タミール語の4つを公用語に持ち、積極的に移民を取り入れた時期もありました。国家による英語教育の強化により優秀な人材が増え、海外から多くの投資を受けることができました。その結果、シンガポール証券取引所はとても活気があり、シンガポールで使用される英語は「Singlish」という独自の進化を遂げています。

東京都港区にあるJ’sインターナショナルスクールは、保育園や幼稚園のお子様を対象に、バラエティー豊かな英語教育を行っています。港区の元麻布なので交通アクセスも便利です。楽しい英会話やアクティビティを取り入れた英語を学びながら、個性を伸ばす指導を行っています。学費やプログラムのお問い合わせは、お気軽にご相談下さい。